マンションや戸建選びは都心型と郊外型のどっち?プロが教える17の判定方法

「マンションか戸建住宅か迷っている、どっちがいいの」

「子供が小さいときは郊外の戸建郊外型のほうが育てやすい?」

住宅を購入する際、「環境がどうか」外せないポイントになりますね。

選び方を間違えて購入すると快適に住むことはできません。

どういった基準で判定すればいいか分からない人も多いでしょう。

今回の記事では都心型と郊外型、マンションか戸建住宅を選ぶ17の判定のお話をしていきます。

この記事を読んでいただければ「都心型と郊外型の住宅選びの基準」が明確になりますので、ぜひ参考にしてください。

それではまいります!

都心型と郊外型のマンションや戸建を選ぶ17の判定方法

マンションや戸建住宅を選ぶときの条件のひとつ、都心型にするか郊外型にするか悩むところを、さまざまな角度から判定できるように整理しました。

トラブルが少ないところ

もっとも重要な点としてあげられるのが、トラブルが少ない地域ですね。

トラブルはご近所づきあいもありますが、何より治安がいいかどうかが問題です。

治安が悪ければ、いつも不安な気持ちで生活しないといけないので、そのような場所のマンションや戸建住宅の購入は絶対にするべきではない。

人間を差別しているのではありませんが、近隣に風俗や遊戯施設、場外馬券場があるところには、どうしても問題を起こす人が集まります。

また、暴力団事務所があるところは抗争などにまきこまれる心配があるので絶対にさけるべきでしょう。

あとから、そのような施設ができることもあるので、建築基準法で決められている用途は事前にチェックが必要です。

用途地域で最も適しているのは以下になります。

・第一種低層住居専用地域
・第二種低層住居専用地域
・第一種中高層住居専用地域
・第二種中高層住居専用地域

近隣商業地域や商業地域、準工業地域や工業地域は家を建てられますが住居には向きません。

問題がないマンションや戸建て住宅

問題がないとは欠陥があるマンションや戸建て住宅のことで、いまの時代にあっていない構造や工法でつくられている建物です。

日本の地震は、世界1位のインドネシアのつぎに多い国になっています。

ここ数年地震が多く発生しているのはわかっているので、耐震構造に問題がある中古マンションや中古住宅を購入するべきではありません。

あとから改修するといっても、改修できない建物もあります。

改修で新築より高くつくこともあるでしょう。

1981年6月1日以降の物件であれば、新耐震基準が適用されていますが、そのなかでも2000年以降の基準になっているものを選ぶべきです。

新築であれば最新の耐震構造になっていますが、中古物件は耐震内容についてきちんと確認すべきです。

災害が少ない土地は譲れない


マンションや戸建て住宅の耐震性がある建物でも、土地に問題があればかわってきます。

土地とは地盤のことで、地盤に問題があれば耐振対策ができている建物であっても地震があると傾いてしまうこともあるのです。

地盤が弱いところは液状化することもあります。

マンションや建売住宅を購入する場合は、どのような地盤に建っているのか、地盤補強されているのか聞きましょう。

注文住宅は土地探しからになるので、購入しようとしている土地がどのような地盤か調査して決めてください。

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土地のチェックでは周辺地域もあります。

周辺に建っている住宅が古い木造住宅で通路が狭い場合は、地震や火事になったときに避難できないこともあるでしょう。

このような視点でも土地をチェックすべきです。

家族の快適性をもとめる


人が少なすぎない・不安な地域でない・落ち着いた環境を探すのは難しいですが、家族の快適性を求めるには必要なことです。

できるだけ良い条件を目指すように、購入予定の場所は周辺を歩いてチェックしましょう。

朝・昼・夕方・夜と4つの時間帯に分けて、周辺地域がどのように変化していくのか見ていくのです。

マンションや戸建住宅の販売会社が見過ごしている部分もあったりします。

第一種や第二種の住居地域は、墓地・葬儀場・焼却場・危険物を取り扱う工場などの用途地域ではありませんが、境界線のすぐそばだったら近くにあるかもしれません。

周辺地域以外では、マンションや戸建て住宅の向きも重要で、向きによってはいつも日当たりが悪いところでの生活になるのです。

間取りは家族全員の意見をもとに決めたほうがいいでしょう。

予算を優先した狭い間取りにする場合もありますが、家族といってもある程度の空間がないとストレスがたまり居心地の悪い住まいになってしまうのです。

時間はかかりますが、できるだけ快適に過ごせたほうがいいですよね。

子供の教育や習い事を優先

ここ数年、学校や塾の行き帰り事件に巻き込まれることが多くあります。

夫婦で送り迎えができれば遠くの学校や塾でも問題はありませんが、できない場合は子供の生活圏はよく考えたほうがいいです。

人通りがあり、子供を見守ってくれる目があるのならいいですが、そのような環境でなかったら危険です。

夫婦の会社までのアクセスは多少距離があってもいいですが、子供はそうはいきません。

生活のしやすさは重要

スーパー・コンピニ・病院・施設・図書館などは、徒歩でいける範囲にあると生活はしやすくなります。

大型商業施設は、人の出入りが多く近隣だと渋滞や騒音の問題などで近すぎるのは問題です。

子供と遊べる場所がある


中学生以上になったら自宅の近くで遊ぶことはありませんが、小学生までの子供がいる家庭は少しの時間を使って近くで遊んだりしますね。

近くに公園や遊べる場所がないと、毎回公共交通機関か車で出かけることになり大変です。

近くに公園や遊べる場所があれば、子供が喜ぶだけでなく親の負担も減るでしょう。

会社までのアクセス時間は短く

子供の生活圏の距離を優先した上で、働いている会社までのアクセス時間は短くしたほうがいい。

マンションか戸建住宅を購入したが、毎日通勤時間往復で3時間かかっている疲労困憊だ。

そりゃそうですね、3時間もかかっていたら年間30日間通勤だけに使っていることになるのです。

自宅は就寝するホテルになってしまいどこで生活しているのかわからなくなってしまうでしょう。

子供が高校生や大学生だったら親の仕事先までのアクセスを優先したほうがいいでしょう。

親の住まいから近いところ

親を見る立場の人は親の年齢がある程度になったら、親を近くに呼ぶのがいいでしょう。

親が健康寿命の年齢を過ぎれば病気や介護の問題がでてきます。

その時になってなんとかしようと思っても動けない状況もあります。

世の中には親の介護で会社をやめて実家に戻る人もいるので、その前に親を近くに呼ぶのです。

親は昔からいる土地を離れるのは嫌だというでしょうが、老後のことを考えて近くに住んでもらうようにしましょう。

ご近所づきあいはしたくない


テレビでもご近所トラブルの番組がありますが、こじれたら大変でどうすることもできない。

そんな思いをするならできるだけご近所づきあいはしたくないと考えますね。

そのような人はマンションしかありません。

戸建住宅では町内会・婦人会などたくさんの会があり、会ごとに行事があります。

子供がいると保育園・小学校・中学校・高校とPTAなどの役員も重なって大変です。

共働きであれば、戸建住宅でご近所づきあいに振り回されるよりマンションのほうがいいでしょう。

マンションは当番が順番にまわってきますが、それも嫌だったら賃貸マンションにするしかありません。

修繕費はできるだけかけたくない

マンションであれば、修繕積立金は月間10,000から15,000円はかかりますが、戸建住宅ではそのような積立はありません。

戸建住宅で修繕費が不要かと言えばそうではなく、必要なときに出費するだけなのです。

戸建住宅は30年間で約500万の修繕費用がかかります。

この戸建住宅の修繕費は月間14,000円積み立てれば、そのまま貯金にもなりますが、マンションの修繕積立金はマンション組合に支払ったお金になるのです。

何かの理由でマンションを売却しても修繕積立金は返金されません。

戸建住宅の修繕費は家の外と部屋に使えますが、マンションは共有部分に対する修繕費になるので専有部分(部屋の中)の修繕は自腹になるのです。

修繕費はできるだけ押さえたい人は戸建住宅になりますね。

ローンをできるだけ抑える

マンションでも戸建住宅でもいいが、できるだけ費用をおさえたいと言う方は定期置借地権の住宅購入がいいでしょう。

定期借地権つきだったら、通常価格の80%で購入ができるメリットがあります。

デメリットは契約期間が過ぎれば返還することになるところです。

車は保有したい

夫婦のどちらかが車の保有を絶対条件にすると、郊外型を選ぶと片方のアクセスは悪くなります。

夫婦両方が車を保有すると、車両代・燃料費・保険代・車検代などの維持費用や駐車場も2台必要になり、よく考えて収支を見ないと大変です。

車を使う人は、駐車スペースの問題もあるので郊外型戸建住宅のほうがいいでしょう。

人口が少なくならない場所


人口の増減については総務省がしている国政調査をネットでチェックすれば、購入しようとしている地域の人口がどのように変化しているのかわかります。

人口が少なくなるかどうかは、自治体がだしている立地適正化計画によっても変化します。

立地適正化計画とは都市機能誘導区域をつくって、そこに人口と行政サービスを集中させるものです。

立地適正化計画は少子高齢化社会に向けての計画で、いますぐに実行される計画ではなく20年くらいかけて進める構想になっているのです。

人口動向と立地適正化計画の両方をチェックして検討するといいでしょう。

郊外型の戸建に住んで将来は都心移転

子供が小さいころは、リーズナブルな価格の郊外型戸建住宅に住むようにします。

子供が成人したタイミングで戸建売却して、都心の夫婦2人で生活できるマンションか介護付きマンションに移動する方法もあります。

都心型のマンションに住んで将来は郊外移転

定年まで都心型マンションでアクセスと生活の利便性を優先して、子供が成人したタイミングで売却して郊外の介護施設に入る方法もあります。

資産価値ができるだけ下がらない場所

マンションと戸建住宅のどっちでもいいが、価値が下がらないところにしたいのであれば駅に近い場所になります。

駅徒歩10分のところであれば、購入時の価値はさがりにくいのです。

都心型と郊外型のマンションや戸建を選ぶまとめ

都心型か郊外型かの判定基準は以下になります。

・トラブルが少ない
・問題がない住宅
・災害の少ない土地
・家族の快適性は守られる地域
・小さい子供の距離を優先
・生活の利便性
・小さい子供が遊べる場所
・会社までのアクセス
・親は近くに住んでもらう
・ご近所づきあいできない人はマンション
・修繕費は戸館住宅がお得
・ローンをおさえるには定期借地権付き
・人口動向をチェック
・老後の生活プランで都心型か郊外型か決まる
・資産価値を優先するなら駅に近い場所

どこにスポットをあてるかによって都心型か郊外型か全く違った結果がなります。

老後になって子供に迷惑をかけたくないのであれば、資産価値の高い物件を選ぶのもひとつの考えですね。

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