省エネ住宅とは~不動産のプロが計算方法や制度の仕組みについて解説

環境問題が叫ばれる昨今、住宅業界においても省エネを意識した住宅が建てられるようになっています。

エネルギーを無駄遣せず、有効活用する省エネ住宅は環境に優しいエコロジーな住宅となります。

地球環境を保全するためにも、今後ともぜひ普及して欲しい住宅ですね。

ただ、省エネ住宅を建てた場合、得られるメリットは環境の保全だけで、そこに住む人達には特別な利点はないのでしょうか?

今回は省エネ住宅とは何か、その特徴と建てることで得られるメリット、さらにはデメリットなどを解説します。

省エネ住宅とは~義務化される?仕組みや計算方法

省エネとは省エネルギーの略称で、本来は石油などの限られた資源を有効活用することを指します。

省エネ住宅もそれは同様で、限れらたエネルギーを浪費せず、有効活用できる住宅のことです。

住宅が日々消費するエネルギーというと、電気やガスなどがありますよね。

省エネ住宅ではこのような電気やガスを無駄遣いせず、少ない量で最大限の効果を発揮できるように設計されます。

同じ住宅でも、エネルギー消費量の少ない住宅と多い住宅では、年間におけるエネルギーの消費量が異なります。

それが何十年も続けば、膨大な量のエネルギーを浪費することになるでしょう。

省エネ住宅では、エネルギー消費量を減らすための様々な工夫が行われます。

例えば、住宅の断熱性能を高めることで、冬は暖かく、夏は涼しくなりやすい住宅を設計するとします。

たとえ夏や冬でも快適に暮らせる住宅ならば、冷暖房の消費エネルギーが少なく済みますよね。

しかし、断熱性能が低い住宅だと夏は暑く、冬は寒くなりやすく、冷暖房の消費エネルギーを増やさないと快適には暮らせないです。

このように、住宅に断熱性能があるかないかで、冷暖房の消費エネルギーに違いが生じます。

省エネ住宅とは要するに、エネルギーを無駄遣いせずとも快適な暮らしを送れる住宅ということですね。

いくら環境を守るためとはいえ、電気のない生活を送ることはできません。

人が快適な暮らしを送る上で、電気やガスは必要不可欠な存在です。

省エネ住宅の良いところは、エネルギーを節約しつつ、その効果を最大限に高めることで快適な暮らしを送れることにあるのですね。

省エネ住宅を建てれば、無理のない範囲で地球環境の保全に貢献しつつ、省エネで快適な暮らしを送れます。

省エネ住宅のメリットのメリットは多い!

環境保全に貢献する省エネ住宅なのですが、そこに暮らす人達には具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか?

省エネ住宅のメリットというと、コスト削減や快適さ、住宅の耐久性の向上、など。

まず省エネ住宅の最大のメリットというと、電力などのエネルギーを節約することで、ランニングコストが削減されるという利点がありますね。

省エネ住宅の目的は、エネルギーを節約することにあります。

一般的な住宅と比べ、省エネ住宅ならば無理に節電のための活動をせずともエネルギーを節約することができるので、簡単に光熱費を節約できます。

これが一般的な住宅の場合、節約をしようと思ったら、夜は電気を点けない、テレビの音量を小さくするなどの努力が求められます。

他方で省エネ住宅の場合、既に省エネルギー対策が講じられているため、特に節電を意識せずとも省エネな生活を送れるのですね。

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それこそ一般的な家庭と同じような感覚で快適な暮らしを送れるので、省エネ住宅ならば無理なく光熱費を節約することができます。

それに加え、省エネ住宅には一定の基準を満たすと補助金が受けられるなど、経済面でのメリットが実は多いです。

例えば、長期優良住宅や低炭素住宅などの省エネ向きな住宅を新築すると、「地域型住宅グリーン化事業」の名目で補助金を受けられます。

関連記事⇒長期優良住宅とは~補助金の申請方法や基準とメリットを分かりやすく解説

平成30年度には国土交通省のHPで下記のように補助金について解説がなされています。

1.補助対象となる木造住宅・建築物の種類と上限額
[1]長寿命型(長期優良住宅:木造、新築)                  :110万円/戸
[2]高度省エネ型(認定低炭素住宅及び性能向上計画認定住宅:木造、新築)   :110万円/戸
[3]高度省エネ型(ゼロ・エネルギー住宅:木造、新築および改修)       :140万円/戸
[4]優良建築物型(認定低炭素建築物等一定の良質な建築物:木造、新築)     :1万円/㎡
※[1]~[3]について、主要構造材(柱・梁・桁・土台)の過半に「地域材」を使用する場合20万円、キッチン、浴室、トイレ又は玄関のうちいずれか2つ以上を住宅内に複数箇所設置する場合30万円を上限に予算の範囲内で加算します。
※[1]~[3]は、施工事業者の平成27~29年度の地域型住宅グリーン化事業における施工経験によって、補助上限額が異なります。
出典:報道発表資料:平成30年度地域型住宅グリーン化事業 … – 国土交通省

今や環境対策は政府が一丸となって取り組むべき課題です。

そのような背景もあってか、省エネ住宅関連の補助金は意外と多く、経済面においても省エネ住宅にはメリットがあるのです。

このように経済的なメリットが多い一方で、省エネ住宅は快適さも優れているという利点があります。

いくら省エネにした方が良いからといって、節電のために住宅の快適さが失われるようでは意味がありません。

省エネ住宅はエネルギーを抑えつつ、快適に暮らせる住宅を設計します。

断熱性や気密性が優れた住宅などがまさにそれで、このような断熱性能に優れた省エネ住宅ならば冷暖房のエネルギーが少なくても夏や冬を快適に過ごせます。

他にも太陽光や熱利用などの自家発電に長けた省エネ住宅ならば、一般的な住宅よりも多めに電力を使用しても、自家発電で補うことで省エネに貢献することができます。

省エネ住宅だからといって、生活の快適性が損なわれることはありません。

むしろ快適に過ごせるような設計や工夫がなされることで、一般的な住宅よりも暮らしやすいでしょう。

省エネ住宅はエネルギーの節約と宅内の快適性を高めるために、断熱性能と気密性能を高めるように設計されるものです。

この断熱性能を高める効果の一環として、結露の発生を抑え、カビや腐敗を防ぐという効果も同時に受けられます。

要するに、断熱性を高くして結露を防ぐことで、住宅の耐久性も上げられるということですね。

結露が生じるとカビや腐敗が発生しやすく、それは住宅の寿命を縮めてしまいます。

その点、断熱性の高い省エネ住宅ならば、結露が発生し難い分、住宅の寿命が長くなります。

カビが発生すると、時に人体に悪影響を及ぼします。

それだけに結露が発生し難く、カビを防げる省エネ住宅は健康面にも優れている住宅ということですね。

省エネ住宅は、エネルギーを節約しつつ、快適な暮らしを送れる住宅です。

国としても省エネ住宅の普及に邁進しているようで、省エネ住宅関連の補助金は多いです。

このように省エネ住宅にはメリットが多く、一見すると問題なんて無さそうなのですが、果たしてデメリットはあるのでしょうか?

省エネ住宅にもデメリットはあるの?


環境対策が盛んに叫ばれている昨今、省エネ住宅の需要は高く、今後普及していくことでしょう。なにより省エネ住宅は光熱費が安く、補助金を受けやすいなどのメリットが多く、魅力的です。

そんなメリットの多い省エネ住宅ですが、デメリットもあります。

省エネ住宅のデメリットというと、建築のコストが高い、省エネ住宅を建てられる施工会社を探す必要がある、など。

まず省エネ住宅には、省エネを実現するための設計や設備が必要になってきます。一般的な住宅とは異なる特徴を持っているだけに、それこそ一般的な住宅にはない仕様を設けるためのコストが加算されます。

例えば、断熱性能を高めるための素材を使用するだけでも、コストが余計にかかるでしょう。

他にも、太陽光発電の設備を導入するなら、さらなる費用がかかります。

省エネ住宅は、省エネの効果を高めようとすればするほど、コストが増大されていきます。

もちろん、ランニングコストが安いので、将来的には元を取れるでしょう。

ただ、できるだけ安い住宅を建てたいという方や、投資目的で購入する方からすると、初期コストが高い省エネ住宅は不向きですね。

さらに、省エネ住宅を建てるためには、実績が豊富な施工会社に依頼する必要があります。

省エネ住宅と言っても、本物の省エネ住宅を建てられる施工会社は少ないです。

省エネ住宅といっても、この基準に達すれば省エネ住宅として認められるという統一された基準はありません。

というのも、省エネ住宅の審査基準というのは地域によって違いがあるので、省エネ住宅だからといって必ずしも同じような特徴を持っているとは限らないのですね。

ハウスメーカーや工務店については特徴や坪単価をイエカウでもまとめています。合わせて会社選びの参考にしてください。

関連記事⇒ハウスメーカーランキング2019【完全保存版】建築士がおすすめする39社

日本には、沖縄のような温かい地域もあれば、北海道のような寒い地域もあります。

沿岸部もあれば山間部もあり、それぞれの地域に合わせた基準が必要になります。

地理的な違いがある以上、省エネ住宅の審査の基準にも違いがあります。

そして、省エネ住宅を建てるためには、このような地理的な違いを理解している施工会社に依頼をしないといけません。

未熟な施工会社に依頼をすると、基準を満たしていない省エネ住宅が建ってしまう恐れがあります。

基準を満たしていないと、補助金が受けられないなどのトラブルに遭いかねません。

これでは高いお金をかけてまで省エネ住宅を建てる意味がないですよね。

省エネ住宅を建てる際には、この施工会社は本当に基準を満たした省エネ住宅を建てられるのか、過去の実績などを調べておきましょう。

もっとも、施工会社はあくまで建築のプロであって、法律や金融のプロというわけではありません。

補助金や税金に関しての制度を利用する場合は、施工会社だけでなく、銀行などの金融機関とも相談した方が良いですね。

省エネ住宅の補助金制度について


省エネ住宅のメリットの一つに、補助金が受けられるというものがあります。

省エネ住宅に関わらず、住宅の購入にはお金がかかるものです。

住宅に対して補助金や税金での優遇制度を受けられるのであれば、これに優るメリットなんてまずないですよね。

ただ、省エネ住宅の補助金というと、具体的に何があるのでしょうか?

省エネ住宅関連の補助金というと、省エネ改修補助金や地域型住宅グリーン化事業、ゼロエネ住宅補助金、長期優良リフォーム補助金、エネファーム設置補助金、など。

それと、それぞれの市町村が実施する補助金などもあります。

これは住む場所によって違いがあるので、住宅を建てる際にはどのような補助金があるのかを事前に調べておきましょう。

省エネ住宅関係の補助金といっても色々と種類があるので、補助金を受けるためにはそれぞれ条件があるので注意しましょう。

例えば、ゼロエネ住宅補助金ならば、ZEHを取得する、もしくはZEHに改修するという条件を満たした方のみ補助金を受けられます。

このZEHとは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロになるという住宅のことです。

要するに住宅のエネルギー消費量がプラスマイナスで0になる住宅ということですね。

ZEHを実現するためには、太陽光発電などの設備を導入して自家発電をすることに加え、住宅の断熱性能を高めてエネルギー消費量を抑えるなどの工夫が求められます。

住宅をZEH化することで、光熱費などのランニングコストが抑えられますが、そのためには初期コストがかかるでしょう。

しかし、国からZEH化に対して補助金を受ければ、この初期コストを安く抑えることができますよね。

このように、省エネ関連の補助金を受けることで、省エネ住宅の初期コストがかかるというデメリットを解消することができます。

ただし、補助金の中には省エネ住宅にするだけでは達成できない条件もあるので注意しましょう。

例えば、省エネ住宅の場合、税金の優遇措置として投資型減税を利用できます。

しかし、省エネ住宅に改修しただけでは、最大減税額は35万円までと低いです。

これに対し、低炭素住宅もしくは長期優良住宅ならば、最大減税額が65万円と高いのですね。

省エネ住宅でも補助金や税制面での優遇はあります。

ただし、低炭素住宅や長期優良住宅ほどの恩恵は少ないです。

より多くの恩恵を受けるなら、省エネ住宅だけでなく、低炭素住宅もしくは長期優良住宅としても認められる必要があります。

省エネ住宅の認定制度について解説


住宅が省エネ住宅になるためには、省エネ住宅の要件を満たす必要があります。審査の基準をクリアできないと、認められないということですね。

この住宅は本当に省エネなのかを測る物差しとして、建築物省エネルギー性能表示制度があります。

これは国土交通省が平成25年に制定したガイドラインで、BELSと呼ばれています。

BELSを参考にすることで、住宅の省エネルギー性能を第三者より評価することができます。

さらに平成27年には「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」が公布され、住宅のエネルギー消費性能向上計画の認定制度が創設されました。

省エネ住宅に関するルールや規則、法律などは、時代を追うごとに新しくなっていきます。

省エネの概念は抽象的で、わかり難いという課題を抱えています。

時代の変遷と共に新しい基準が設けられるため、旧基準で建てられた住宅だと新しい基準を満たしていない恐れがあります。

このように、省エネ住宅といっても、時代と共に基準が変わります。

補助金などを受ける場合には、どの基準を満たさないといけないのかを把握しておかないといけません。

そのため、省エネ住宅を建てる際には、どのような条件を満たせば補助金を受けられるのかを確認しておきましょう。

本物の省エネ住宅とは?

補助金や税金での優遇などに関係なく、純粋に省エネな住宅を建てたい場合、どのような性能があれば省エネ住宅と言えるのでしょうか?

省エネ住宅で押さえておきたいポイントというと、まず断熱性と気密性があります。

断熱性と気密性に優れていると、冬は暖かく、夏は涼しい住宅となりやすいので、冷暖房にかかるコストを削減しやすいです。

省エネ住宅というと、太陽光発電などの自家発電設備をイメージしがちですが、必ずしも発電設備を導入する必要はありません。

たとえ自家発電の設備があっても、断熱性や気密性が低く、外気の影響を受けやすい住宅だと大量のエネルギーを投じないと快適な暮らしを送れないです。

住宅というのはこれから長期にわたって住み続ける場所です。

いくら省エネが大切でも快適さが失われては意味がありません。

快適さを失わずにエネルギーを節約する、それが本当の意味での省エネ住宅ということですね。

省エネ住宅まとめ

エネルギーを浪費しない省エネ住宅を建てれば、光熱費などのランニングコストが安い住宅を建てられるでしょう。

省エネ住宅のメリットは節約ができることだけではありません。

断熱性能や気密性能を高めることで、夏や冬でも快適に過ごせる、それも省エネ住宅ならではのメリットです。

確かに省エネ住宅は建設費コストが高い建物です。

しかし、補助金などを受けることで、コストが高いというデメリットを解消できるでしょう。

そのためにも、省エネ住宅を建てる際には実績が豊富な施工会社を探しましょう。

省エネ住宅は地域によって基準に違いがあるばかりか、時代の変遷と共に変化します。

現代の基準、それも地域に合わせて対応できる施工会社に依頼をすることで、補助金の条件を満たせる省エネ住宅を建てられるでしょう。

ひいては光熱費が安く済むので、一旦完成すれば今後は光熱費を節約しながら快適に省エネ住宅で暮らせます。

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