ハザードマップとは?不動産のプロが教える災害リスクの低い安全な土地の探し方

世界でも特に地震の多い日本で暮らす以上、災害の被害に遭わずに過ごすことは難しいでしょう。

地震に限らず、台風や豪雨、洪水など、想定しておくべき災害リスクは多く存在します。

賃貸の物件と違い、住宅というのは今後長期にわたって暮らすことを想定して購入するものです。

それだけに、住宅を購入する際には災害リスクの低い安全な土地を選びたいですよね。

災害のリスクというのは地域によって違いがあります。場所によっては災害のリスクが高い土地もあれば、そうでない土地もあります。

果たしてどうやって安全な土地を見つければ良いのでしょう?

これから住宅を購入するにあたり、できるだけ安全な暮らしを送りたいのであれば、ハザードマップを参考にしましょう。

今回はハザードマップとは何か、災害リスクの低い安全な土地を探すための方法について解説します。

ハザードマップとは?

一見すると景観が良く、快適な暮らしを送れそうな土地。

しかし、相場と比べて価格が安かった場合、その土地は災害のリスクが高い場所かもしれないので注意してください。

ハザードマップとは、災害の被害が発生する可能性が高い予測範囲を地図上に表したもので、このマップを見ることでどのような災害の被害に遭う恐れがあるのかをそれぞれの地域ごとに知ることができます。

国土交通省ハザードマップポータルサイト

ハザードマップで地図化される災害の種類というと主に5つ、河川浸水洪水、土砂災害、地震災害、火山防災、津波浸水・高潮、など。

河川浸水洪水とは、河川の氾濫や水害のことで、河川浸水洪水マップを参考にすることで氾濫などの浸水被害が及ぶ恐れのある地域を知ることができます。

土砂災害とは土石流や崖崩れのことで、土砂災害マップを見ることでこれらの自然災害の被害予想地域を調べられます。

地震災害のマップでは、地震によって発生する液状化現象と、大規模な火災が発生した際の被害予測地域が地図化されています。

地震の液状化の恐れがあるエリアだけでなく、火災の危険がある地域も調べられるハザードマップということですね。

火災防災マップでは、火口が出現する可能性があるエリアや、溶岩流や火山灰の被害が発生する恐れのあるエリアが地図化されています。

津波浸水・高潮マップでは、浸水の恐れのある地域について地図化されています。

さらに、高波時に通行止めになる場所なども記載されているので、浸水の恐れのあるエリアで暮らす際には参考にしておきたいハザードマップです。

以上のように、ハザードマップといっても、自然災害の種類によって指定されるエリアが異なってきます。

これから住宅を購入するにあたり、土地を探す際にはこれらのハザードマップを参考にしましょう。

ハザードマップを参考に土地探しをすることで、今後長期にわたって安全な暮らしを送れる土地を見つけられます。

防災マップとハザードマップの違い

住宅を購入するにあたり、誰もがこの土地は本当に安全なのか、気にしていることでしょう。

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ハザードマップを参考にすることで、この土地にはどのようなリスクがあるのかを知ることができるのですが、ハザードマップと防災マップでは違いがあるのでしょうか?

ハザードマップが自然災害の被害が発生するエリアを地図化しているのに対し、防災マップでは災害の種類を問わず、あらゆる災害を想定した避難経路と避難場所を地図に表しています。

要するに、災害があった時に参考にするべき地図が防災マップということですね。

災害の種類に関係なく、災害時の避難経路と避難場所が記載されている防災マップと違って、ハザードマップは災害の種類別に被害の予測範囲を地図化しています。

そのため、土地探しをする際には、防災マップよりもハザードマップの方が参考になるでしょう。

ハザードマップならば、防災マップではわからない自然災害の被害が発生する可能性が高い場所を地図で調べることができます。

ハザードマップ以外でチェックするべきポイント


土地の安全性を調べる方法はハザードマップだけではありません。

安全な土地で暮らしたいなら、ハザードマップ以外の箇所にも目を配りましょう。

例えば、地盤の強度や周囲の土地の高低差などもチェックしておきたいポイントです。

土地の上に住宅を建てる以上、建物を支える地盤は強いに越したことはありません。

もしも地盤が弱いと、住宅の重さに土地が耐えられず、建物が地面に沈む恐れがあります。

そうなると、住宅が傾くなどのトラブルに遭いかねません。

さらに、地盤が弱いと水が上手く流れないなどの被害が発生する恐れがあります。

安全に、そして快適な暮らしを送るためには、強度のある地盤の上に住宅を建てた方が良いということですね。

土地の強度を調べる際には、同時に土地の高低などもチェックしておきましょう。

特に、低地にある土地は要注意です。というのも、低地にある土地というのは地盤が弱くなりやすいのですね。

低地というのは他と比べて低い場所に土地があるため、水が溜まりやすく、地盤が弱りやすいです。

そのため、強度のある土地を求めているなら、低地は避けた方が賢明でしょう。

他にも、川や田んぼを埋め立ててできた土地や造成地などは地盤が弱く、いざ地震が起きた際に被害に襲われやすいです。

せっかく耐震性のある住宅を建てても、地盤の弱さが原因で地震の被害にあってしまっては意味がありません。

良い家を建てるなら、地盤がしっかりしている土地に住宅を建てましょう。

地盤が弱い土地を回避する方法


ハザードマップを見れば、災害の被害に遭う恐れがある土地とは別に、そうでない安全な土地も見つけられます。

では、ハザードマップさえ見ておけば安全なのかというと、そのようなことはありません。

たとえハザードマップで安全そうに見える土地でも、地盤が弱いなどの欠点があれば、やはり安全とは言えないでしょう。

では、災害に強い土地とは一体どのような特徴があるものなのでしょうか?

日本で暮らす以上、地震の被害を避けることはまず不可能でしょう。

そのため、土地を探す際には地盤が強く、地震があっても耐えられる土地が望ましいです。

この地盤が強い土地を探す方法についてですが、その土地の名称や旧称などを調べることで、地盤が弱い可能性のある土地を排除することができます。

土地というのは水が近くにある場所ほど、地盤が弱くなりやすいです。

そのため、田んぼや河川が近くにある土地は避けた方が良いです。

もちろん、中には昔は河川や田んぼがあったけど、現在は埋め立てられてしまったため、現地を見ただけではわからないというケースもあるでしょう。

そのような時は、その土地の名称や旧称をチェックしてみてください。

その地域の名称に水に関連した単語が含まれている場合、その地域にはかつて河川や池、沼などがあった可能性が高く、同時に地盤が弱い恐れがあります。

日本では水害などの被害が多い地域に対して、水に由来した地名を付けることがあります。

つまり、地名に水関連のワードが含まれていた場合、かつてそこで水害があった可能性が高く、危険かもしれないということですね。

もちろん、地名に水が含まれているからといって絶対に危険というわけではありません。あくまで可能性です。

ただし、この方法を使用すれば、素人でも危険そうな地域とそうでない地域を簡単に見分けることができるので、便利です。

ハザードマップを使って把握しておきたい想定される災害の種類とは?

今後何十年にもわたって住宅で暮らすとなると、時には災害などのアクシデントに襲われることもあるでしょう。

災害はいつやってくるのか、誰にも予想できないものです。

そのため、常に災害が来ることを想定して防災に努めるべきなのですが、そもそもどのような災害が想定されるのでしょうか?

住宅が被害に遭う確率が高い自然災害というと、地震や津波、洪水、豪雨などがありますね。

地域によっては、土砂災害や火山などの災害もあります。

このように災害といっても種類が多く、それぞれに個別の対応が求められます。

少しでも災害のリスクを減らすためにも、ハザードマップを参考に安全な土地を探しましょう。

地盤調査はいつするべきか?


少しでも災害のリスクを下げ、安全に暮らすためにも、土地探しの際には地盤調査は必須です。

ただ、地盤調査は一体いつ、どのタイミングでやれば良いのでしょうか?

基本的に地盤調査は、土地の契約時で大丈夫です。

特に、既に周辺に住宅が建っている土地の場合、そのエリアに関して言えば地盤の強さについては既に判明しているでしょうから、それほど地盤の強弱を不安視する必要はないでしょう。

ただ、確認をするという意味でも、地盤調査は必須です。後々になって問題が発覚してからでは手遅れです。

必ず契約時に地盤調査を行い、土地の安全性を確認してください。

もしも地盤調査の結果、地盤が弱いことが判明した場合、地盤を強くするための地盤改良工事が行われます。

この工事をすることで地盤を強くし、災害に強い土地にすることができます。

ただし、工事には費用がかかります。この工事費用を誰が負担するのかでトラブルに遭いやすいので、不動産を購入する際には地盤改良工事の費用は誰が負担するのかを明確にしておきましょう。

地盤改良工事の費用は、土地の買い主か売り主のどちらかが負担するものです。契約内容次第では、売り主に負担してもらうこともできます。

ハザードマップの使い方

災害というのは種類が多く、その被害の内容も災害によって異なります。

例えば地震の場合、地面が揺れるだけが地震の被害というわけではありません。

他にも建物の倒壊によって火災が発生したり、さらには液状化現象などを引き起こす恐れがあります。

液状化現象とは、地震で地面が揺れることで地盤が液体状化する現象のことです。

液状化の可能性が高いエリアに住宅を建てると、地震によって液状化が引き起こされた時、住宅が倒壊する恐れがあって危険なのですね。

このような被害を回避するためにも、土地探しをする際には地盤の調査だけでなく、ハザードマップを有効活用して安全な土地を探しましょう。

ハザードマップを利用するためには、まずハザードマップを入手する必要があります。

ただ、ハザードマップはどこで見られるのでしょうか?

ハザードマップはそれぞれの市町村で配布されているので、調べる際には各市町村に問い合わせてください。

国土交通省の公式サイトでも、各市町村のハザードマップは閲覧することができます。

国土交通省のハザードマップポータルサイトで、調べたいエリアの地域名を検索すると、その地域のハザードマップを閲覧することができます。

この国土交通省のハザードマップでは、洪水や土砂災害、津波など、それぞれの災害の被害予測地域を同時に表示することができます。

要するに、それぞれの災害の被害予測地域を同時に一つの地図に表示できるので、各災害の被害予測地域を重ねて表示すればより安全な場所が見つけやすいということですね。

ハザードマップを調べる際には、住宅を建てる予定地だけでなく、職場や学校、公園などの情報も同時に調べておきましょう。

家族との関わりが深い場所は安全なのか、それとも災害の危険があるのかを調べることで、万が一被害があった際にはどこに行けば安全なのかを調べることができます。

自宅からの避難経路なども調べておくことで、いざ災害が発生した際にも慌てず、適切な行動をとることができます。

例えば浸水の被害があった場合、安全な場所に避難する際には冠水のリスクがある場所を避けないといけません。

ハザードマップで冠水箇所を確認しておけば、被害に遭うリスクを減らしつつ、安全に身を守ることができるでしょう。

津波の被害が発生した際には高い建物がある避難経路を確保しなければなりませんし、土砂災害の際には危険区域から脱出するための避難経路を確保しなければなりません。

地震の際には、広域避難場所への避難経路を確保しなければならないなど、災害が発生した際には臨機応変な対応が求められます。

安全な暮らしを送るためには、住宅の安全だけでなく、その身の回りの安全の確保も重視しなければなりません。

ハザードマップは、そんな避難経路を確保する上でも役立つ地図です。家族の安全を守るためにも、ハザードマップはいつでも使えるように準備しておきましょうね。

ハザードマップの使い方は下記ハザードマップポータルサイトで解説がなされています。

参考⇒重ねるハザードマップ操作マニュアル|国土地理院

現地の確認の必要性


確かにハザードマップを見れば、危険な場所と安全な場所を一目でチェックすることができます。

しかし、その情報は本当なのでしょうか?

いくらハザードマップでは安全そうな場所に見えたからといって、現地調査をせずに安全だと決めつけるのは危険です。

住宅を購入する際にはハザードマップでの確認だけでなく、現地での確認も必ず行ってください。

現地で調査をし、確認をすることで、本当にこの土地は安全なのかを自分の目で調べることができます。

なにより現地調査をすることで、ハザードマップではわからないような危険を見つけることもできるでしょう。

しっかりと現地調査をしておけば、いざ災害が発生した時、ハザードマップでは見つけられないような危険性を排除して安全に避難することができます。

災害から身を守るためにも、必ず現地調査をしておきましょう。

注文住宅を建てる際の土地探しについては下記の記事で詳しく解説をしています。

関連記事⇒理想の注文住宅を建てるために!土地探し方のポイントやその後の工程と流れ

ハザードマップまとめ

できるだけ安全な地域で住宅を建てたいなら、ハザードマップの情報を参考に安全な土地を探しましょう。

ハザードマップを見れば、自然災害が発生する可能性が高い地域と、そうでない地域を見分けることができます。

水害や地震の液状化被害の恐れのある場所を避けて、安全な土地に住宅を建てることで、今後とも家族ともども安心な暮らしを送れるでしょう。

ハザードマップで災害の予想地域を調べる、地盤調査で地盤の強さを確認する、現地調査をするなど、安全を確保するためにすべきことは多いです。

家族の安全を守るためにも、土地探しの際には本当に危険はないのか、よくチェックしておきましょう。

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