家を建てる前にこれだけは注意しておきたい9つのポイントをプロが解説!

マイホームを持つというのは、多くの人にとっての夢であり、一生に一度の大きな買い物になります。

「家を建てよう!」と思っても、ほとんどの方が初めての経験になりますし、住宅に関する勉強もしなければならないため、頭を悩ますことがきっと多いはずです。

この記事では、住宅を建てるために「これだけは知っておいて欲しい」知識や注意点をご紹介していきます。

1.しっかりとした情報収集を行う

理想の家を建てるためには情報収集が必要不可欠です。

特に注文住宅を建てる際は、自分でプランニングをする必要があるので、時間と手間がかかります。

情報の収集方法としては、住宅に関する書籍も多く出ていますし、インターネット上では、実際にハウスメーカーなどで住宅を建てた方の口コミや評価を見ることができます。

もし気に入ったメーカーがあれば無料で資料請求ができますので、カタログなどを見て情報を収集してください。

その他に、インテリアや上手な収納の方法など、生活に関わる情報も詳しく調べてみましょう。

2.資金計画を立てる

メーカーからのカタログなどには坪単価が表示されていますが、これはあくまで建物の本体価格のみです。

その他に、外構工事費用、登記手続きや各種手数料、引っ越し費用などの諸経費、家電・家具の購入など様々な費用が必要になってきます。

目安として建物の本体価格は、住宅建設に必要な総費用の7割から8割程度になると考えておいてください。

最初の段階で余裕のない資金計画をたててしまうと、10年後、20年後に必要になるメンテナンス費用を想定したときに、良い考えであるとは言えません。

毎月の生活費や住宅の維持費、その他の借入れ状況などを考えながら、資金計画を練ることが重要です。

3.住宅会社を選定する

家を建てる住宅会社の選定も重要なポイントです。

大手のハウスメーカーにするのか、地元の工務店で建てるのかとても悩みますよね。

大手ハウスメーカーの場合は、それぞれメインとなる商品、工法があり、設計から建築、アフターフォローまで全てシステム化されています。

モデルハウスや総合展示場に出展しているので、見学に行けば雰囲気をつかむことができます。ローコスト住宅を取り扱うメーカーもありますが、基本的に建築価格は工務店に比べて高くなります。

しかし、ハウスメーカーの長期保証やアフターメンテナンスはとても魅力的です。

また、ハウスメーカーの場合は、営業担当者の提案能力で大きな差がうまれます。

ご自身の要望を正確に把握して、プランに反映されているか、よく見極める必要があります。

一度担当になると、この先長い付き合いになる場合が多いので、仕事ぶりや人柄をよくみておいた方が良いでしょう。

一方、工務店の場合は長年地域に密着して仕事をしているので安心感があります。

展示場への出展や広告宣伝などの経費にお金をかけない分、建築費用も安くなります。

工務店でも従業員を多く抱えている会社から、数名で行っている会社もあります。

工務店で重要になるのは施工能力で、アフターフォローや保証の内容もよく見極める必要があります。

4.間取りを考える

住宅で一番こだわるのは間取りですよね。

家族構成を考えた時に、どういった間取りがよいのか十分に検討する必要があります。

例えば、普段から来客があって部屋に通すことが多い場合、玄関をあがってリビングを通らないと客間に行けない間取りではちょっと困りますよね。

それでも全然気にならない、リビングで話をしても構わないという方であれば良いですが、生活感が出るリビングやキッチンの前を、来訪者が通るというのはやはり抵抗があります。

特に子供さんが家に友達を連れてくるようになった時のことも、考えなければなりません。

また、収納に関しても良く検討する必要があります。

収納の数が不足してしまい結局家具を購入する羽目になった、奥行きが足らずに思ったよりも収納ができない、棚が無い方がオシャレでいいと思ったけど結局あった方が便利だったなど、後々後悔をしてしまうことが沢山あります。

もちろん生活してみなければ分からないこともありますが、住み始めたときに使いやすい間取りはどういう形なのか、しっかりとイメージして家を建てることをおすすめします。

5.設計段階での注意点

まず、住宅会社の担当者に、自分の意見を率直にぶつけることが重要です。

相手に遠慮をして、自分の要望を伝えなければ後々後悔をすることになります。

安易に妥協せずに話をしてください。

また、自分にとって必要な設備は何かを良く考えることも必要です。

最初の段階で価格が安くても、オプションでどんどん設備を付け加えたりグレードをあげていくと、最終的に建築価格がとても高くなります。

少々無理をしてでも、いいものを建てたい気持ちは分かりますが、当初たてた資金計画よりも金額が高くなって、入居後の生活が苦しくなれば、何のために家を建てたのか分からなくなります。

その為にも必ず「必要なもの」、「あれば良いもの」、「特に必要のないもの」といった感じで分類をして、優先順位をつけることが大切です。

6.見積書を良く見る

住宅のプランが決まり、見積書を提示された際に、その内容を良くチェックしてください。

見積書には工事の内容と金額が記載されています。

ただしこの見積書は住宅会社よって記載方法が違いますので、一度見ただけで全体像を把握するのは難しいでしょう。

例えばクロスに関しても、㎡単価と数量だけを記載してある見積書もありますし、商品名や品番まで細かく記載しているものもあります。

見積書を貰った時点で一度持ち帰り、自分で目を通して調べたうえで、不明な点があれば住宅会社に問い合わせをすることをおすすめします。

プランが決まれば実際に工事請負契約にすすみますが、この際に、住宅の図面、仕様書、見積書をつけあわせて、見落としている箇所がないか、余分な費用が入っていないかを調べる必要があります。

どうしても人間がすることなので、意思の相違があったり、打ち合わせの内容と違う場合があります。納得のいくまで何度もチェックを行いましょう。

7.土地を選ぶときの注意点

もし土地を購入して家を建てる場合は、土地選びも重要なポイントになってきます。

まず考えるのは子供の学校までの通学距離、スーパーなどの生活利便施設までの距離です。

また、土地の周囲の状況、境界の確認、地盤の状態、過去の浸水の有無なども調べる必要があります。

不動産会社の仲介で土地を購入する場合は、これらの事項についての説明がありますのでよく聞いておきましょう。

また希望する土地の用途地域によって、建物の高さの制限、建蔽率や容積率にも違いが出てきます。

建ぺい率とは敷地面積に対しての建築面積の割合、容積率は延床面積(各階の床面積の合計)の敷地面積に対する割合になります。

この建蔽率と容積率の割合は用途地域によって変わってきます。各自治体の都市計画課で調べることが可能です。

それぞれの計算方法ですが、例えば165㎡(約50坪)の土地で建蔽率が60%の用途地域だった場合、165㎡×60%=99㎡となります。

つまり99㎡までの建築面積の範囲で建築をする必要があります。

また建物の延床面積が190㎡(2階建)、敷地面積が165㎡(50坪)とした場合、容積率が200%の用途地域であれば、190㎡÷165㎡×100=115%<200%になります。

つまり2階建の建物でも大丈夫だということです。

なお、容積率には道路幅員制限があります。

敷地の前面道路の幅員が12m未満の場合は、前面道路の幅員に指定の数値を乗じる必要があります。

例えば前面道路が4mで数値が40%の場合は160%となり、低い方の容積率が適用になります。

なお「建築面積」は建物を真上から見たときの水平投影面積になります。

床面積とは違いますので注意してください。

また、用途地域によって高さ制限がありますので注意が必要です。

8.支払いの流れと必要な費用

土地を購入して住宅を建てるまでの流れと必要な費用を簡単にまとめてみました。

土地購入

売買契約時 印紙代:売買価格により変動。1,000万超から5,000万までなら1万円

手付金:売買価格の10%が目安

取引時   残代金:売買価格から手付金を差し引いた代金

諸費用:(仲介手数料、固定資産税の清算金、抵当権設定・移転登記手続費

用など、売買価格の5%程度が目安)

※印紙代、手付金、諸費用は自己資金で用意することを想定してください。

建築工事

工事請負契約 契約金 工事費の10%が目安

着工     着工金 工事費の30%が目安

上棟     中間金 工事費の30%が目安

引き渡し   残代金 残りの工事費用

※引き渡し後に不動産取得税が必要になる場合もあります。

参考にしてみてください。

9.ローンの事前審査

ローンには仮審査(事前審査)と本審査があり、住宅ローンを利用して家を建てる場合、仮審査の段階で審査が通らなければ契約をすることはできません。

まず金融機関をどこにするか、金利を固定金利にするか変動金利にするか、いくら借りるかなどを決める必要があります。

審査では、本人の確認、現在の年齢と完済年齢の期間(返済期間)、返済負担率、勤務先・勤続年数・年収、返済住宅ローン以外の借入れ状況、過去の金融事故の有無などが対象になります。

用意する書類は、通常のサラリーマンの方の場合、直近1年分の源泉徴収票、運転免許証などの本人確認書類、健康保険証、物件資料や設計図・見積書などになります

また、審査の基準となる「返済負担率」とは、年収に対して1年間の返済金額の割合を指します。

フラット35の場合は年収が400万円未満の場合は30%以下、400万円以上の場合は35%以下と決められています。

つまり年収が400万円の方の場合は400万円×35%=140万円で、年間の返済額の上限が140万円(月額11万6千円ほど)になります。

もし、住宅ローン以外の借入れがある場合は、その返済金額も計算に入れることになります。

金融機関によって返済負担率の上限設定が違いますので注意してください。

毎月の生活費に余裕を持たせるためにも、返済負担率は25%以下に抑えることをおすすめします。

まとめ

まず家を建てる前に、家族で話をする時間を十分に取ることをおすすめします。

それぞれイメージしていることは違って当然ですし、特に家事をする女性にとってキッチン回りのデザインはとても重要になります。

建築をする段階になって「こうするべきだった」といった話にならないように、家族全員の意見を聞きながら理想の家づくりを目指してください。

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